WEB遠隔面接だからすぐに始められる

・面接場所:どこでもOK ・日程調整:web申し込み ※ご希望の場合、事業所での対面面接にも対応可能です。
特定保健指導
特定保健指導
体質改善プログラム
「ICTの活用で実施率・継続率を向上」
40歳から74歳の全ての被保険者・被扶養者を対象として実施される特定保健指導。
メディロムでは、web遠隔面接とアプリのチャット機能を利用した完全遠隔支援のスタイルで、対象者にとって負担が少なく、続けやすい特定保健指導を運用しています。
従来の特定保健指導の 実施率・改善率・脱落率を改善するための 仕組みをメディロムが提供いたします
・面接場所:どこでもOK ・日程調整:web申し込み ※ご希望の場合、事業所での対面面接にも対応可能です。
・アプリで手間なく記録! ・チャットだから場所と時間を選ばず、気軽にコミュニケーションが取れる。
支援頻度を上げることでご利用者さまとの信頼関係を構築。 よりパーソナライズされた支援が可能に。
誰でも実践できるメソッドと、創業以来20年間培った接客技術を生かし、お客様の行動変容を促すコミュニケーションを実現。
※第三期からの特定健診・特定保健指導についてより抜粋
※テレビ電話・タブレット等での初回面接はさらに導入を促進。
保健事業ご担当者の方を支援
保健指導対象者の方を支援
初回面接の日程調整不要
Lav上で申し込み、弊社にて取りまとめを行います。
Web遠隔面接
仕事で忙しい方でも気軽に面接を受けていただくことが可能です。
対象者向け案内状 作成不要
弊社にて作成、納品させていただきます。
ボディケア優待券の配布
リラクゼーションスタジオRe.Ra.Kuの優待券を対象者の方に配布します。
電話勧奨不要
対象者への電話勧奨を弊社にて実施いたします。
アプリによる週2回のチャット支援
コーチと対象者が二人三脚となってプログラムを進めます。
店舗を組み合わせた特定保健指導が可能
関東圏を中心に東京No.1の店舗数で、展開するリラクゼーションスタジオ。Re.Ra.Ku(リラク)独自のメソッドである「肩甲骨ストレッチ」を中心に、筋肉に負担をかけず柔らかくすることで、首肩腰などの疲れを緩和し、疲れにくい体づくりをサポートいたします。
「肥満の改善や生活習慣病対策、 健康の維持増進に」
ホワイト500、健康経営優良法人の取得、社員のパフォーマンス向上を目指す企業の皆様へ。
生活習慣改善によって体質から変えていく、内科アプローチのダイエットプログラムをご提供しています。
プログラムの効果を最大限引き上げるため、プログラム開始前に参加者を集めてセミナーを行います。
60日間(1日2回)のチャット指導で、ユーザーの行動変容を促します。
実施結果はレポートにまとめ、企業ご担当者へご報告致します。
参加者の約80%以上が 実行期/習慣期に推移
▼担当者様へのインタビューを見る
従業員の健康診断の有所見率やBMI有所見が高止まりをしておりました。今後労働人口の減少が見込まれる中で、このまま不健康な従業員が増加すれば、健康保険料の増加だけではなく、生産性低下など、影響は多岐に渡ることが予想されます。この対応策として、これまでの取り組みに追加できる新たな取り組みを模索していました。
スマホアプリを利用するため、交代制勤務者でも参加できるプログラムであったことが一番の決め手です。 プログラムを導入することで効果の出る保健指導が実施できれば、生活習慣病予防のみならず、生産性向上や従業員の満足度向上など、企業価値向上につなげることができると判断しました。
参加者からは、効果が出たことや、従業員の健康に会社が積極的に関与してくれることへの感謝の声が寄せられています。
年間300名にプログラムに参加していただき、5年間でBMI有所見者を600名減らし、BMI有所見者率25%以下を目指します。 さらに、従業員の健康に対する関心を高めつつ、自らが健康を維持増進する「ヘルスリテラシーの高い社員」を育て、健康文化を社内へ定着させたいと思っています。
▼参加者の声を見る
食事については慣れるまでには苦労しましたが、健康をテーマにしているので過度のダイエットではなく無理せずに進めることができました。 アプリで『目で見て変化が分かる』ことがモチベーションアップにつながりました。長く働くためには健康なうちから体づくりを意識的に行っていかなければならないと考えます。特に製造現場では高年齢化対応のため作業負荷軽減と体づくりは必須だと感じております。
食生活、運動習慣、代謝を整える習慣の正しい考え方、取り組むプロセス、進捗管理をセットでトレーナーのアドバイスを参考に取り組むことで習慣ができたことが良かった。 体重が6キロ減ったことで、ウエストや肩周り、顔の輪郭など見た目が変わったと思う。企業としても「ヘルスリテラシーの高い社員」を育てる取り組みも繋がり、弊社が目指す「強い事業構造を造る」基礎となっていくと感じている。